おはようございます。7月21日の米国市場は、決算発表への期待と半導体株の反発を追い風に、NYダウ・S&P500・NASDAQの主要3指数がそろって上昇しました。中東情勢の緊迫が続くなかでも、好調な決算がそれを上回った形です。
今朝の市場（前日比）
| 指数 | 水準 | 前日比 |
|---|---|---|
| NYダウ | 52,224.64 | +0.74% |
| S&P500 | 7,509.20 | +0.89% |
| NASDAQ総合 | 25,837.21 | +1.29% |
| 全世界株 MSCI ACWI（ACWI ETFで代用） | 156.29ドル | +1.17% |
| ドル円 | 163.15円 | +0.41% |
※全世界株は私が積み立てているオルカン（eMAXIS Slim 全世界株式）が連動するMSCI ACWIの目安として、代表的なACWI ETFの価格を掲載しています。
参考：私の保有オルカンの基準価額
私が保有しているオルカン（eMAXIS Slim 全世界株式）の基準価額は37,913円（前日比 −1.11%）でした。オルカンの基準価額は1日1回の更新で、前営業日（この場合は米国市場が休みだった前々日分など）までの海外市場を反映した“1日遅れ”の数値になる点にご注意ください。
今朝の背景 ― なぜこう動いたか
- 好決算が相場を支えた：ここまで発表されたS&P500構成企業（約66社）のうち約88%が市場予想を上回る利益を計上。3M（+7%超）、ゼネラル・モーターズ（+5%近く）など主要企業の決算が好感されました（The Motley Fool）。
- 半導体株が反発：マイクロン・テクノロジーが+12%超と急伸したほか、フィラデルフィア半導体指数（SOX）も回復。AI関連投資への期待が根強く、押し目買いが入りました（Yahoo Finance）。
- 中東情勢の緊迫は続く：トランプ大統領がイランへの報復強化を警告したほか、イエメンのフーシ派がサウジアラビア沖での海上封鎖の即時発効を表明。地政学リスクは相場の重しとなったものの、決算への期待がそれを上回りました（OANDA証券）。
- ドル円は「有事のドル買い」で39年7カ月ぶり水準に：中東情勢の緊迫を受けた質への逃避的なドル買いに加え、米ミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）が5カ月ぶりの高水準となりインフレ期待の高止まりが確認されたこと、原油先物価格の上昇も重なり、円相場は一時1ドル=163円台と1986年12月以来の円安水準となりました（日本経済新聞）。
長期投資家としての一言
中東情勢という不透明な材料が残るなかでも、企業業績という実体面の強さが株価を押し上げた一日でした。こうした地政学リスクと好決算がせめぎ合う展開は今後も続きそうですが、日々の値動きに一喜一憂せず、長期・積立の方針は変えずに淡々と続けていきたいと思います。
免責事項
本記事は筆者個人の市場記録であり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
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