【コラム】日経平均は爆上げ、なのに私の持ち株は上がらない ― ハイテク値がさ株に飛びつかない、という選択

コラム

昨日(2026年6月25日)、日経平均株価が+3,191円(+4.61%)という歴史的な急騰を見せました。SNSは「爆上げ」「お祭り」と大盛り上がり。ところが——自分の保有株の評価額を見たら、思ったほど増えていない。「あれ?指数はこんなに上がったのに、なぜ?」と感じた方も多いのではないでしょうか。私もそうでした。今日はその”なぜ”を解き明かしつつ、私たち高配当・長期投資家の「選択」を再確認したいと思います。

日経は+4.61%、TOPIXは+1.43% ― この差が答え

指数6/25の上昇率性格
日経平均+4.61%(+3,191円)株価の高い銘柄(値がさ株)の影響が極端に大きい
TOPIX+1.43%時価総額で広く市場全体を映す

同じ日の上昇率が、日経はTOPIXの約3倍。これは「日経とTOPIXの乖離」と呼ばれる現象で、いま歴史的な水準にあります。広く市場全体を映すTOPIXが+1.43%どまりということは、裏を返せば大多数の銘柄はそこまで上がっていないということです。

主役は、ほんの一握りの半導体・値がさ株

昨日の急騰のきっかけは、米半導体メモリ大手マイクロンの好決算(AI向け受注が好調・最高益)。これで半導体・AI関連にお金が殺到しました。日経をけん引したのは、こうした銘柄です。

銘柄株価6/25の上昇率
アドバンテスト(6857)35,900円+15.1%
東京エレクトロン(8035)75,340円+7.8%
ソフトバンクG(9984)7,118円+7.9%
ファーストリテイリング(9983)84,300円+3.4%

日経平均は「株価をそのまま足し合わせる」性格の指数なので、株価の高い”値がさ株”が動くと、指数全体が大きく動きます。報道によると、昨日はアドバンテスト・東京エレクトロン・キオクシアのたった3銘柄で、日経を約1,700円も押し上げたとのこと。つまり+3,191円の大半は、ごく一部の半導体株が作った数字なのです。

だから、私たちの持ち株は上がらなかった

ここが核心です。私たち高配当・長期投資家が持っているのは、その多くが高配当・バリュー・中小型の銘柄。昨日の主役だった半導体の値がさ株は、ほとんど持っていません。だから日経の上げの恩恵をほぼ受けず、TOPIX並み(かそれ以下)の動きになりました。むしろ、お金が半導体・AIテーマに集中したぶん、高配当株は相対的に出遅れた面すらあります。

「指数が爆上げ=自分も儲かっている」ではない。日経の急騰は”市場全体の上げ”ではなく、”一部テーマ株の上げ”だった——これが、評価額が増えなかった理由です。

ハイテク値がさ株に飛びつかない ― これが私たちの選択

こういう日は、正直うらやましく感じます。「自分も半導体株を買っておけば…」と。でも私は、あえて飛びつかないことを選びます。理由を整理します。

  • テーマ株の急騰は、再現性が低い。 同じ材料で逆に急落もします(実際、少し前にはハイテク株が連日売られていました)。お祭りの最中に飛び乗るのは、高値づかみと隣り合わせです。
  • 私たちの軸は「配当(インカム)」。 値がさの成長株は無配・低配当が多く、配当を積み上げる私たちの方針とはそもそも土俵が違います。
  • 飛びつくのは「才能」、積むのは「選択」。 上がる銘柄を当てにいくのはタイミングを読む才能勝負。私たちがやるのは、配当をくれる銘柄を淡々と選び続けること。スタンドプレーには走りません。
  • 出遅れ=利回りが高いまま=むしろ仕込み場。 みんなが半導体に夢中なときこそ、割安に放置された高配当株を静かに拾える好機でもあります。

そして忘れてはいけないのが、半導体やAIの成長を、私たちはインデックスで取りこぼしていないということ。オルカンやS&P500を積み立てていれば、アドバンテストもエヌビディアも、その中にちゃんと含まれています。「個別株は配当をくれる銘柄だけ、成長株はインデックス経由で」という2つの軸が、こういう日にこそ効いてきます。飛びつかなくても、成長の果実は淡々と受け取れているのです。

まとめ

日経の爆上げは、ごく一部の半導体・値がさ株が作った”指数の上げ”でした。私たちの持ち株が上がらなかったのは、間違っているからではなく、違う土俵で淡々と積んでいるからです。日経は才能(テーマ)で跳ねる。私たちは選択(高配当・継続)で積む。お祭りはインデックス経由で参加しつつ、個別株では飛びつかず、配当をくれる銘柄を今日もコツコツ。投資は才能じゃない、選択だ——その意味を、改めて噛みしめた一日でした。


※本記事は個人投資家による情報整理・意見であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。記載した数値は2026年6月25日時点の市場データ・報道に基づく概算です。投資の最終判断はご自身の責任でお願いします。

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